シンポジウムは、教員の行きすぎた指導をきっかけに子どもが自殺するケースを「指導死」と呼んで、再発防止を求めている遺族のグループが東京・港区で開いたもので、およそ７０人が参加しました。

この中で、４年前に部活動の顧問からの生徒指導が原因で自殺したとされる新潟県の男子高校生の父親が講演しました。
自殺をめぐっては、県教育委員会が設けた第三者委員会がことし７月、「生徒指導が最大の要因であったことは否定できない」とする報告書をまとめていて、父親は「一方的な叱責が自殺につながったが、学校や教育委員会は真摯（しんし）に対応しなかった。現状を変えるため多くの人に『指導死』の実態を知って欲しい」と訴えました。
続いて、北海道や広島県から参加した遺族らがパネルディスカッションを行い、「教育委員会は遺族が納得できる調査を行って欲しい」と訴えました。
グループによりますと、教員の指導をきっかけにした子どもの自殺や自殺未遂は、平成に入ってから全国で６０件余りに上るという調査結果もあるということで、代表の大貫隆志さんは「私たちのような思いをする人が出ないようにしてほしい」話していました。